第207回月例研究会
「失敗したITプロジェクトの真の原因に迫るマンダラ図の紹介」のご案内
特定非営利活動法人　　日本システム監査人協会
  • 今回は電子データによる資料配布なく紙による資料配布
    今回の月例研究会は、電子データによる資料配布はなく、紙資料を配布することとなりました。よろしくお願いいたします。

    　

　２０１５年10月の第２０7回月例研究会は、次の方に下記によりご講演頂きます。

講師 ： 特定非営利活動法人　日本システム監査人協会
近畿支部会員　公認システム監査人　松井秀雄氏
テーマ ： 「失敗したITプロジェクトの真の原因に迫るマンダラ図の紹介」

　以下は、講師から頂いた講演骨子です。

要旨（講演骨子）
ITプロジェクトで失敗を経験した時、何を学び、何を語り継ぐべきでしょうか？
ここ数十年の間、IT部門ではITプロジェクト・マネジメントの手法を踏まえて、失敗プロジェクトから得た知見を蓄積し再発防止に努めてきたにもかかわらず、多くのITプロジェクトが失敗しています。あるIT業界誌にITプロジェクトの７割が失敗しているという記事が出た程です。
それほど多くのプロジェクトが失敗に終わる原因は、失敗プロジェクトの失敗原因を検討する際、検討メンバーの思いつきに頼った狭い範囲の検討に終始し、真の原因を究明できていないため、有効な「再発防止策」が打ち出せていない可能性があります。
当発表では、失敗原因を検討する際に 網羅性のある視座・視点を検討メンバーに提供するツールとして「ITプロジェクト 版・失敗原因検討マンダラ図」を紹介します。
これは、失敗学会の失敗原因マンダラ 図をベースに開発したもので、4月5日にNHK-TVで全国放送された番組「サキどり↑ 『さよなら、失敗するワタシ〜失敗学最新事情〜』」の中でも紹介されました。
さらに特性要因図やなぜなぜ分析との共存を含めたマンダラ図の活用法や、システム監査における使用例も紹介します。
システム監査では、「なぜその問題事象が起こったかを検討し、その原因をコントロール(仕組み）の欠点（弱点）としてとらえて指摘するスタンスが問題事象の再発防止に寄与すると考え、マンダラ図で原因分析を 行い、「真の原因」を踏まえた改善提言をした事例を紹介します。

皆様ご都合をつけてご参加いただきますようご案内いたします。

記

1. テーマ 「失敗したITプロジェクトの真の原因に迫るマンダラ図の紹介」
2. 日時 2015年 10月 23日（金曜日）18時30分〜20時30分
3. 場所 機械振興会館 地下2階 ホール
港区芝公園　3-5-8　電話： (03)3434-8211(代表)
→　機械振興会館の地図はこちら
http://www.jcmanet.or.jp/gaiyo/map_kaikan.htm

(東京メトロ日比谷線「神谷町」駅下車徒歩約７分
都営大江戸線「赤羽橋」駅下車徒歩約８分
都営三田線「御成門」駅下車徒歩約10分
都営浅草線「大門」駅下車徒歩約15分)

4. 講師 特定非営利活動法人　日本システム監査人協会
近畿支部会員　公認システム監査人　松井秀雄氏
5. 会費 SAAJ会員 1,000円　非会員 3,000円
多くの会員の方々のご参加をお願いします。
また、この機会に非会員の皆様にも是非会員に
なって頂きますようお待ちいたします。
6. 参加申込
個人情報に関する以下の点にご同意いただくことが必要です。
「同意する」をクリックすると参加申し込みフォーム（SSL対応）が表示されますので、２０１５年１０月１６日(金曜日）までにお申込み下 さい。
　　　　
7. 入会について 当協会の会員への申し込みについては、次をご覧ください。
http://www.saaj.or.jp/nyukai/index.html　
当日会場での入会手続は行いません。あしからずご了解下さい。
8. 申込み受理 お申込みの受付ができた場合、特に確認メールは発信いたしませんので、ご了解願います。定員超過で、参加いただけない場合は、メールでその旨お知らせいたします。
9. 参加費の授受 参加費は、当日受付で、現金でお払いいただき、同時に領収書をお渡しいたします。（請求書は発行いたしません）。
10．参加証明 他団体（機関）へ提出する、当研究会への参加証明（２時間相当）が必要な方は、当日受付手続時に申し出頂ければ、ご持参頂いた証明用文書に主催者の確認印を押印致します。
11. 参加取消 参加申込後、申込を取り消す場合は、当ページの「個人情報の取り扱いについて」の「同意する」ボタンをクリックして表示される参加申込みフォームの「申込区分」の「申込取消」をクリックしてチェックを入れ、ほかの入力必須項目を入力して、送信してください。

＜今後の月例研究会の開催の予告＞
今後の開催予定は決定次第ご案内いたします。

以上
(2015年9月24日)